原発事故を受け、エネルギー政策の見直しが迫られる中、東北においても再生可能エネルギー導入に向けた取り組みが始まっている。

　宮城県仙台市は、筑波大学、東北大学と連携し、藻類バイオマスを活用し石油成分を効率的に生産するシステムの共同研究に関する協定を締結した。バイオマスエネルギーといえばトウモロコシ等の陸上植物を原料とする方法は既に実用化されているが穀物価格の高騰を招く等の問題があった。一方、今回の微細藻類はトウモロコシ等と比較しエネルギー効率が良いのが魅力である。筑波大学の渡邉信教授の試算よると１ヘクタール当たりの年間オイル生産能力は47～１４０トンにもなり得る。トウモロコシの生産能力０・２トンと比較すると、１００倍もの生産効率になる計算だ。

　また岩手県の県環境保健研究センターや石村工業は、共同で木質バイオマスストーブを熱源にスターリングエンジンで発電するシステムを開発した。スターリングエンジンはガソリン等を燃やして動くエンジンと異なり、排ガス中の大気汚染物質が少ない。燃料に震災がれきを使う構想もあり、発電と暖房、給湯機能も備えた地域発の技術でエネルギーを自給し産業利用にもつなげる考えだ。

　現在これら新エネルギーが日本の発電量全体に占める割合はわずか１％に過ぎない。だが化石燃料からの脱却は日本のみならず世界共通の課題だ。東北発のイノベーションが世界を救う日が来ることを期待したい。