12年10月、東北大学病院が総合地域医療教育支援部を新設。石巻赤十字病院の医師、石井正氏が教授として就任した。氏は、震災時に宮城県災害医療コーディネーターを務め、震災直後から、石巻赤十字病院では前線で患者救援の指揮を執った。その様子は書籍『東日本大震災 石巻災害医療の全記録』（ブルーバックス）にも詳しい。

　今回、この総合地域医療教育支援部の目的と震災後の日本の地域医療が抱える課題、そしてそれを解決する方針について石井教授に聞いた。

　東北沿岸被災地の医療課題は震災によって顕在化したと言える。具体的には医師不足に代表される医療過疎の問題だ。これは東北だけではなく、日本全国が抱えている問題でもある。

　「医療過疎地域での医療は人道支援の観点に立ったとき、誰かが担うべきものです。しかし、医師一人ひとりにも描く人生やキャリアプランがある。それは専門医の資格を取ることかもしれないし、最先端施設で研究を続けることかもしれない。救急病院で高度医療に携わりたいという人もいるでしょう。それを、夢や希望を犠牲にしてください、とは言い難いものです」。

　ではどうすべきか。こういった医療過疎の課題の解決策として考えられているのが、地域の拠点病院を軸とした医療圏形成だ（図）。

中核病院を軸に医師を再配置する仕組み

　これは、各地域の医療を支える中核病院を拠点に、医師というリソースを地域の病院や診療所に再配分する考えだ。中核病院が医療者を集め、彼らを定期的に周辺医療機関に訪問・出向させる。若手医師にしても、所属が地域の中核病院ということであれば、救急などの臨床を経験したり、自分の志望する専門医を目指しながらも地域の診療所をサポートすることができる。

　この仕組みは、以前から全国的に推奨されてきたが、なかなか実施には結びついていなかった。東北大学病院は、12年10月1日に総合地域医療教育支援部を新設。医学部定員増も踏まえ、地域医療体制の確立、被災地で活動する医療人の確保に踏み切った。

　医療連携における医師配置は、これまでも診療科と関連病院などの単位で行われてきていたが、同部新設により、今後は従来の連携を尊重しつつ、より俯瞰的に医師配置を進めていけることになる。

未来の医師たちが地域医療を学べる機会に

　後進育成の面でも可能性が広がる。東北大学医学部では、この4月に全国から、昨年よりも10名増員され135名が入学する。「地域医療実習などを通して、医学生に地域の魅力を伝える必要があると思っています。その上で、彼らが自主的にこの地域の医療の担い手になってくれることも期待しています」。

　学ぶ側にとってもメリットがある。一口に医療と言ってもその役割は多層的だが、地域医療に包括的に関わることで、多種多様な医療を学ぶ機会になる。家庭医に向いている医師がいたとしても、経験する場がなければそれに気づくことができないのだ。日本の医療の未来を担う医学生が、地域医療の現場で経験を積む価値は非常に大きいと言える。

　東北大学は、研究機関の役割を担う一方、東北地方の地域医療を70年に渡って支えてきた臨床の拠点でもある。「今回の大震災で、東北大学はもちろん、東北地方の多くの病院が間断ない努力を続けました。この間、東北の医療を支えてきた魅力ある先輩方から学生たちが学べる機会を作りたいのです。何かを犠牲にするのではなく、ここだからこそ描けるキャリアプランがあり、そして、見つけた魅力的な地域だからこそ、そこで働きたいと感じられるようにする。そういう仕組み作りが大事だと思っています」。

　総合地域医療教育支援部は、20年後、30年後の東北の医療、日本の医療を見据えた稼働を始めている。

Tweet