（本稿はハーバードビジネススクール・山崎繭加氏の寄稿記事です）
復興の現場はイノベーションの最前線
7カ国から30名の外国人が参加。講義やディスカッションはすべて英語で行われた。
音頭をとったプログラムリーダーの東大工学部の堀井秀之教授は10年来の友人で、私が働くハーバードビジネススクールの核となる教授法であるケースメソッド（具体事例（ケース）に基づき議論をして学ぶ手法）を東大の教育に浸透させたいという話を以前からしていた。そんな縁から、今回4日分のケースプログラムの開発・実施を私が担当することになり、東北復興をTISPの全体テーマの一つとして取り上げることにした。定期的に被災地を訪問し記事やケースを作成していた経験から、今復興の現場で起こっていることは、世界に発信すべきものがたくさんつまっている、イノベーションの最前線だと強く感じていたからだ。
初のサマープログラムに海外から本当に学生が集まるか不安だったが、海外から840名もの応募が集まった。ハーバード、スタンフォード、オックスフォードなど欧米の名門校からも多数の応募があり、震災後の日本への注目の高さを確認することができた。
ケースメソッド×東北
東北復興を扱った二日間では、宮城県山元町で大規模いちご農園GRAを経営する起業家、岩佐大輝さんのケースと、被害率は最も高いにも関わらず復興のスピードが最速と言われている宮城県女川町の復興のケースを用いた。海外の学生はもちろん、東大生もほとんどが被災地には行ったことがない、というグループに対しての講義であることを考慮し、現地で撮影した映像も講義中に多用した。
ケースの議論を通じて、学生たちは山元町や女川町の状況への多面的な理解を深め、唯一の正解などない中で決断していくことの難しさを体感していた。例えば、女川町のケースを読み解きロールプレイを行うことで、町は、企業とは違って一つの理念でまとまりようのない有機体であることや、そこでどう復興していくかを考える上では、数々の関係の中で対立が起きながらも、前に進むためには決断しなければいけないという難しい問題であるということを実感した。
そして議論を経た後は、グループディスカッションによる提言を行った。しっかりした議論と、多国籍のチームでの議論だからこそ生まれる躍動感のある発想が組合わさった本質的な提言で、運営側やゲスト登壇者達を驚かせる結果となった。
復興現場の知見を学びに
ケースとは、そこに書かれている状況を想像し「自分だったらどうするか」ということを考え議論するものである。その手法を復興と組み合わせた教育を行ったことで、たった二日間で、世界と東大の学生は、復興という複雑かつ長期的な課題について、おそらく多くの日本人より、はるかに深い理解を育んだと思う。それは、世界と東北が頭と心でつながる場であり、復興の現場で起こっていることの世界的な意義を再確認した場ともなった。
文／山崎繭加 ハーバードビジネススクール
マッキンゼー・アンド・カンパニー、東京大学先端技術研究センターを経て、現在はハーバード・ビジネス・スクール（HBS）日本リサーチ・センターにて、主に日本の企業やビジネスリーダーについてのケースの作成を行う。また復興についてのケースを作成し国内外の学生が集まる場で講義を行う、ハーバード・ビジネス・レビューに英語の記事を寄稿する、HBSの東北でのフィールドワークを企画するなど、東北と世界とをつなぐ活動にも従事。東京大学経済学部、ジョージタウン大学国際関係大学院卒業。
